注）神経系統の疾患は、多岐に亘るため、診断書様式の選択に注意しなければなりません。

■ 認定要領

（1）肢体の障害の程度は、「肢体の障害」に示した認定要領に基づいて認定を行う。

（2）脳の器質障害については、神経障害と精神障害を区別して考えることは、その多岐にわたる臨床症状から不能であり、原則としてそれらの諸症状を総合し、全体像から総合的に判断して認定する。

（3）疼痛は、原則として認定の対象とならないが、四肢その他の神経の損傷によって生じる灼熱痛、脳神経及び脊髄神経の外傷その他の原因による神経痛、根性疼痛、悪性新生物に随伴する疼痛等の場合は、疼痛発作の頻度、強さ、持続時間、疼痛の原因となる他覚的所見等により、次のように取り扱う。

• 軽易な労働以外の労働に常に支障がある程度のものは、3級と認定する。
• 一般的な労働能力は残存しているが、疼痛により時には労働に従事することができなくなり、就労可能な職種の範囲が相当な程度に制限されるものは、障害手当金に該当するものと認定する。

（4）神経系の障害により次のいずれかの状態を呈している場合は、原則として初診日から起算して1年6月を経過した日以前であっても障害認定日として取り扱う。

• 脳血管障害により機能障害を残しているときは、初診日から6月経過した日以降に、医学的観点から、それ以上の機能回復がほとんど望めないと認められるとき。
• 現在の医学では、根本的治療方法がない疾病であり、今後の回復は期待できず、初診日から6ケ月経過した日以降において気管切開下での人工呼吸器（レスピレーター）使用、胃ろう等の恒久的な措置が行われており、日常の用を弁ずることができない状態であると認められるとき。