1. 視力は、万国式試視力表又はそれと同一原理に基づく試視力表により測定する。
2. 視標面照度は、５００～１，０００ルクス、視力検査室の明るさは、５０ルクス以視標面照度を上回らないこととし、試視力表から５ｍの距離で視標を判読することによって行う。
3. 屈折異常のあるものについては、矯正視力により認定するが、この場合最良視力が得られる矯正レンズによって得られた視力を測定する。
   眼内レンズ鼠入後は裸眼と同様に扱い、屈折異常がある場合は適正に矯正した視力を測定する。
4. 両眼の視力を別々に測定し、良い方の眼の視力と他方の眼の視力とで障害の程度を認定する。
5. 屈折異常であっても次のいずれかに該当するものは、裸眼視力により認定する。
   (ｱ) 矯正が不能のもの
   (ｲ) 矯正により不等像視を生じ、両眼視が困難となることが医学的に認められるもの
   (ｳ) 最良視力が得られる矯正レンズの装用が、困難であると医学的に認められるもの
6. 視力が0.01 に満たないもののうち、明暗弁のもの又は手動弁のものは、視力0 として計算し指数弁のものは0.01 として計算する。
7. 「両眼の視力がそれぞれ０.０３以下のもの」とは、視力の良い方の眼の視力が０.０３以下のものをいう。
8. 「一眼の視力が０.０４、他眼の視力が手動弁以下のもの」とは、視力の良い方の眼の視力が０.０４かつ他方の眼の視力が手動弁以下のものをいう。
9. 「両眼の視力がそれぞれ０.０７以下のもの」とは、視力の良い方の眼の視力が０.０７以下のものをいう。
10. 「一眼の視力が０.０８、他眼の視力が手動弁以下のもの」とは、視力の良い方の眼の視力が０.０８かつ他方の眼の視力が手動弁以下のものをいう。
11. 「両眼の視力がそれぞれ０.１以下に減じたもの」とは、、視力の良い方の眼の視力が０.１以下のものをいう。
12. 「両眼の視力がそれぞれ０.６以下に減じたもの」とは、、視力の良い方の眼の視力が０.６以下のものをいう。
13. 「一眼の視力が０.１以下に減じたもの」とは、一眼の視力が０.１以下のものをいう。

1. 視野は、ゴールドマン視野計及び自動視野計を用いて測定する。
   認定は、ゴールドマン視野計及び自動視野計のどちらか一方の測定結果で行うこととし、両者の測定を混在させて認定することは、できない。
2. ゴールドマン視野計による場合は、それぞれ以下によって測定した「周辺視野の和」、「両眼中心視野角度」、「求心性視野狭窄又は、輪状暗点があるものについて１/２の視標で両眼の視野がそれぞれ5度以内におさまるもの」及び「両眼による視野が２分の１以上欠損んしたもの」に基づき、認定を行う。
   なお、傷病名と視野障害の整合性が必要場合又は、１/４の視標で測定不能の場合は、V/4の視標による視野を確認した上で総合的に認定する。
   
   ア）「周辺視野角度の和」とは、１/４の視標による８方向（上・内上・内・内下・下・外下・外・外上の8方向）の周辺視野角度の和とする。
   8方向の周辺視野角度は、１/４視標が視認できない部分を除いて算出するものとする。
   １/４の視標で、周辺にも視野が存在するが、中心部の視野と連続しない部分は、中心部の視野のみで算出する。
   １/４の視標で、中心１０度以内に視野が存在しない場合は、周辺視野角度の和が８０度以下として取り扱う。
   
   イ）「両眼中心視野角度」とは、以下の手順に基づき算出したものをいう。
   a. １/２の視標による8方向（上・内上・内・内下・下・外下・外・外上の8方向））の中心視野角度の和を左右眼それぞれ求める。
   ８方向の中心視野角度は、１/２視標が視認できない部分を除いて算出する。
   b.  aで求めた左右眼の中心視野角度の和に基づき、次式により、両眼中心視野角度を計算する。
   両眼中心視野角度＝
   （３×中心視野角度の和が大きい方の眼の中心視野角度の和＋中心視野角度の和が小さい方の眼の中心視野角度の和）÷４
   
   ウ）「求心性視野狭窄又は、輪状暗点があるものについて、１/２の視標で両眼の視野がそれぞれ５度以内におさまるもの」とは、求心性視野狭窄又は輪状暗点があるものについて、１/２の視標による視野の面積が、中心５度以内の視野の面積と同程度におさまるものをいう。
   なお、その際は、面積は厳格に計算しなくてよい。
   
   エ）「両眼による視野が２分の１以上欠損んしたもの」とは、両眼で一点を注視
   しつつ測定した視野が、生理的限界の面積の2分１以上欠損している場合の意味であり、左右眼それぞれに測定した１/４の視標による視野表を重ね合わせることで、両眼による視野の面積を得る。
   
   その際は、面積は厳格に計算しなくてよい。
   なお、視野の生理的限界は、左右眼それぞれに上・内上・内・内下６０度、下７０度、外下８０度、外９５度、外上７５度である。
3. 自動視野計を用いる場合は、それぞれ以下によって測定した「両眼開放視認点数」及び「両眼中心視野視認点数」に基づき、認定を行う。
   
   ア）「両眼開放視認点数」とは、視標サイズⅢによる両眼開放エスターマンテスト
   図１）で１２０点測定し算出したものをいう。
    a. 視標サイズⅢによる１０-２プログラム（図２）で中心１０度以内を2度間隔で68点測定し、左右眼それぞれについて感度が２６dB以上の検査点数を数え、左右眼それぞれの中心視認点数を求める。
   
   なお、dBの計算は、背景輝度３１.５asbで、視標輝度10,000asbを０dBとしたスケールで算出する。
   b. aで求めた左右眼の中心視野視認点数に基づき、次式により、両眼中心視野視  認点数を計算する。
   
   両眼中心視野視認点数 ＝
   （３×中心視野視認点数が多い方の眼の中心視野視認点数＋中心視野視認点数が少ない方の眼の心視野視認点数） ÷４
4. ゴールドマン型視野計では、中心３０度以内は適宜矯正レンズを使用し、３０度外は矯正レンズを装用せずに測定する。
   自動視野計では、１０-２プログラムは適宜矯正レンズを使用し、両眼開放エスラ－マンテストは、矯正眼鏡を装用せずに実施する。
5. 自動視野計を用いて測定した場合において、認定上信頼性のある測定が困難な場合は、ゴールドマン型視野計で測定し、その測定結果により認定を行う。
6. ゴールドマン型視野計又は自動視野計の結果は、診断書に添付する。
7. 「身体の機能の障害が同程度以上と認められる状態であって、日常生活が著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの」とは、求心性視野狭窄又は輪状暗点があるものについて、１/２の視標で両眼の視野がそれぞれ５度以内におさまるものをいう。
8. 「ゴールドマン型視野計による測定の結果、両眼の１/４視標による周辺視野角度の和が、それぞれ８０度以下に減じたもの」とは、ゴールドマン型視野計による測定の結果、両眼の１/４視標による周辺視野角度の和がそれぞれ８０度以下のものをいう。
9. 「自動視野計による測定の結果、両眼開放視認点数が、７０点以下に減じたもの」とは、自動視野計による測定の結果、両眼開放視認点数が、７０点以下のものをいう。
10. 「ゴールドマン型視野計による測定の結果、１/２視標による両眼中心視野角度が５６度以下に減じたもの」とは、ゴールドマン型視野計による測定の結果、１/２視標による両眼中心視野角度が５６度以下のものをいう。
11. 「自動視野計による測定の結果、両眼開放視認点数が、１００点以下に減じたもの」とは、自動視野計による測定の結果、両眼開放視認点数が、１００点以下のものをいう。
12. 「自動視野計による測定の結果、両眼中心視認点数が、４０点以下に減じたもの」とは、自動視野計による測定の結果、両眼中心視認点数が、４０点以下のものをいう。

1. 「瞼の欠損障害」（まぶたに著しい欠損を残すもの）とは、普通にまぶたを閉じた場合に角膜を完全 に覆い得ない程度のものをいう。
2. 「調節機能障害・輻輳機能障害」（調節機能及び輻輳機能に著しい障害を残すもの）とは、眼の調節機能及び輻輳機能 の障害のため複視や眼精疲労による頭痛等が生じ、読書等が続けられない程度のものをいう。
3. 「身体の機能に、労働が制限を受けるか、又は労働に制限を加えることを必要とする 程度の障害を残すもの」とは、次のいずれかに該当する程度のものをいう。
   
    (ｱ) 「まぶたの運動障害」のうち、眼瞼痙攣等で常時両眼のまぶたに著しい運動障害を残すことで作業等が続けられない程度のもの
   
    (ｲ) 「眼球の運動障害」のうち、麻痺性斜視で複視が強固のため片眼に眼帯をしないと生活ができないため、労働が制限される程度のもの
   
    (ｳ) 「瞳孔の障害」のうち、散瞳している状態で瞳孔の対光反射の著しい障害により羞明（まぶしさ）を訴え、労働に支障をきたす程度のもの。

聴力レベルは、オージオメータ（JIS 規格又はこれに準ずる標準オージオメー タ）によって測定するものとする。

ただし、聴覚の障害により障害年金を受給していない者に対し、１級に該当する診断を行う場合には、オージオメータによる検査に加えて、聴性脳幹反応検査等の他覚的聴力検査又はそれに相当する検査を実施する。

また、その結果（実施した検査方法及び検査所見）を診断書に記載し、記録データのコピー等を提出（添付）するものとする。

聴力レベルのデシベル値は、話声域すなわち周波数500、1000、2000 ヘルツにおける純音の各デシベル値をａ、ｂ、ｃとした場合、次式により算出する。

平均純音聴力レベル値 ＝ a＋2b＋c / 4　

なお、この算式により得た値が境界値に近い場合には、 a＋2b＋2c＋d / 6  の算式により得た値を参考とする。

ａ：周波数 500 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値

 b：周波数1000 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値

ｃ：周波数2000 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値

ｄ：周波数4000 ヘルツの音に対する純音聴力レベル値

最良語音明瞭度の算出は、次によるものとする。

検査は、録音器又はマイク付オージオメータにより、通常の会話の強さで発声する。

1. オージオメータの音量を適当に強めたり、弱めたりして最も適した状態で 行う​。
2. 検査語は、語音弁別能力測定用語音集により、２秒から３秒に１語の割合で、発声
   し語音明瞭度を検査する。
   なお、語音聴力表は、「57ｓ式語表」あるいは「67ｓ式語表」とする。
3. 語音明瞭度は、次式により算出し、語音明瞭度の最も高い値を最良語音明瞭度
   （語音弁別能）とする。
   語音明瞭度 ＝ 正答語音数 / 検査語数  ×  100 %

「身体の機能の障害が、家族の助けを借りるほどではないが、日常生活に著しい制限を受けるか、又は日常生活に著しい制限を加えることを必要とする程度のもの」とは、両耳の平均純音聴力レベル値が、80 デシベル以上で、かつ、最良語音  明瞭度が30％以下のものをいう。

「両耳の聴力が、40 センチメートル以上では通常の話声を解することができない度に減じたもの」とは、次のいずれかに該当するものをいう。

1. 両耳の平均純音   聴力レベル値が70 デシベル以上のもの
2. 両耳の平均純音聴力レベル値が50 デシベル以上で、かつ、最良語音明瞭が50％以下のもの。

一耳の聴力が、「耳殻に接しなければ大声による話を解することができない程度に 減じたもの」とは、一耳の平均純音聴力レベル値が80 デシベル以上のものをいう。

聴覚の障害により障害年金を受給していない者の障害の状態が１級に該当する場合は、オージオメータによる検査結果のほか、聴性脳幹反応検査等の他覚的聴力検査又はそれに相当する検査結果を把握して、総合的に認定する。

聴覚の障害（特に内耳の傷病による障害）と平衡機能障害とは、併存することがあるが、この場合には、併合認定の取扱いを行う。